【年収/売上別】金融系SEランキング一覧 | 仕事内容,有利になる資格も

そこで今回は金融系SEの年収別と売上別それぞれにおける金融系SEの大手企業ランキングについて紹介します。

合わせて、金融系SEの仕事内容、金融SEの実態や金融系SEの就活で有利になる資格について解説していきます。

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そもそも金融系（銀行系）SEとは？

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金融系SEは金融業界のシステムを担当するエンジニアのこと

金融系SEとは銀行・保険会社・証券会社などの金融業の顧客に対して、システム構築や開発をおこなう職種です。

主な業務は顧客となる金融業の種類、また顧客が導入しているシステムの種類によって異なります。

全般的に金融業はほとんどの商品やサービスがコンピュータによる通信や処理によってもたらされており、IT依存度が高い分野といえます。

金融SEが手がけるシステムは社会のインフラとして使われる重要なシステムです。

金融業界の将来性

金融業界の将来性はあまりないと言われることが多いですが、必ずしもそうとは限りません。

現在、金融業界にはセブンイレブンやイオンなど他業種からの参入が連続しています。

決済分野での他業種参入は、楽天なども含めて今後も活発になる状況です。

そして、資金調達に関するサービスも以前に比べて増えてきています。

最近話題によく上がり人気芸能人なども活用しているクラウドファンディングや、お金を借りたい会社と個人投資家をマッチングするソーシャルレンディングなどです。

このサービス分野は、今後も増加していくといえます。

また、取引履歴を記録するブロックチェーン技術も注目を集めており、金融業界において業務効率をよくするための研究が進められています。

【年収別】金融（銀行）系SEの大手企業ランキング

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【売上別】金融（銀行）系SEの大手企業ランキング

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【詳しく解説！】金融系SEの企業ランキング上位3社

企業①：野村総合研究所

金融系SEの企業ランキング上位の1社目は野村総合研究所です。

野村総合研究所は、お客様の問題を先取りして解決策を導いていく「ナビゲーション」から、具体的な解決策を実施・運用していく「ソリューション」まで、フルラインの一貫したサービスを提供する“総合力”を備えています。

野村総合研究所は社会・産業・情報技術に関する調査研究活動を通じ、幅広く知見を蓄えます。

それを元に未来への深い洞察力を培い、コンサルティングからシステム企画、設計、構築、運用といった幅広い業域を通して、あらゆる問題の解決策を導き出しています。

具体的には、社会や産業の今後の展望を分析・予測したり、企業の業務分析や経営診断、市場分析、各経営コンサルティング、解決策の提示などを行います。

そして、最終的に改革のための実務レベルの支援まで行います。私たちはこのような実行支援までお客様に提供することが重要だと考えています。

野村総合研究所では、OJT（On the Job Training）、インストラクター制度、数百を数える研修メニューなど、やる気のある社員が成長を遂げるために十分な環境を整えています。

企業②：東京海上日動システムズ

金融系SEの企業ランキング上位の2社目は東京海上日動システムズです。

東京海上日動システムズは、東京海上グループのビジネス戦略において、システムの企画・提案・設計・開発・保守・運用まで、一貫したＩＴソリューションを提供しています。

東京海上グループのＩＴ戦略を担う中核企業であり、保険ビジネスの中枢を支えるシステムを数多く開発しています。

例えば、全国の保険販売代理店が利用する「代理店オンラインシステム」や、タブレット端末を活用した「保険販売システム」などです。

東京海上グループのビジネスモデルを創造していくスケール感は、東京海上日動システムズならではの魅力です。

システムだけでなくビジネスも熟知したプロフェッショナルとして業務プロセス設計といった開発の超上流工程から参画していきます。

また、安定したＩＴサービスをご提供するため、いち早く国際標準を適用したＩＴサービスマネジメントを実施しています。

企業③：大和総研

金融系SEの企業ランキング上位の3社目は大和総研です。

大和総研は、高品質な情報サービスと的確なソリューションで社会に新たな価値を提案する専門家集団です。

システム・リサーチ・コンサルの分野において、大和証券グループだけでなく、他の金融機関、一般企業、官公庁まで幅広くサービスを提供しています。

「国や社会を支える仕事に携わりたい」、「若いうちから責任ある仕事につきたい」、「海外に出て活躍したい」、そのように考える皆さんの活躍するフィールドがあります。

社会に対して新たな価値を提案するために欠かせないのは、社員ひとりひとりの力です。

「グローバル感覚」、「ビジネスへの嗅覚」、「ビジネス・IT知識の底上げ」、これらスキルを併せ持つ人材を育成し、多面的に物事を見ることができるようにしていくことこそが、「新しい価値」の創造に繋がっています。

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【詳しく解説】金融（銀行）系SEの仕事内容

仕事①：勘定系のシステム開発

金融系SEの仕事内容の1つ目は勘定系のシステム開発です。

銀行における勘定系システムとは、狭義には預金勘定元帳を処理し、為替・ATMネットワーク、対外システムとの接続を制御するシステムです。

勘定系システムのような、巨大な処理能力と高い信頼性が要求される分野では、金融機関によるシステム投資額は巨額です。

自社が製造するコンピュータやソフトウェアが勘定系システムに採用されることは、ベンダーの経営を左右するだけでなく、製品ラインの存亡を左右する大型案件となります。

また、システムベンダーにとっては、主要な金融機関で自社のシステムが採用されている事実を、導入事例として積極的に一般企業に対して宣伝することが多いです。

また勘定系システムでは、コンピューターに対して高信頼性が求められるため、そこで培われた基盤技術やソフトウェアが、一般向けシステム用に販売されることも多くなっています。

仕事②：情報系のシステム開発

金融系SEの仕事内容の2つ目は、情報系のシステム開発です。

業務効率化が重視される傾向にある現代では、ほとんどの組織・企業が多種多様なITシステム（情報システム）を活用しています。

システムそれぞれの目的・用途・機能はさまざまですが、このうち「社内コミュニケーションの活性化」などに使われる「業務システム」を「情報系システム」と呼ぶのが一般的です。

情報系システムには、社内のコミュニケーション・効率化・意思決定という、ツールそれぞれの目的を達成するため、データを共有して活用するという共通した特徴を持ちます。

コスト面での優先順位が低くなりがちな情報系システムですが、競争力を高めてビジネスを成長させるためには必要不可欠の存在です。

固定概念にとらわれることなく、自社にとって本当に重要な業務、効率化・標準化すべき業務はなにかをしっかりと見極め、効果を最大化できる適切なシステムを導入・開発すべきです。

仕事③：事務系のシステム開発

金融系SEの仕事内容の3つ目は、事務系のシステム開発です。

事務系システムは、「基幹系システム」「基幹業務システム」などと呼ばれることもあります。

事務系システムとは一般的に、生産管理から販売管理、在庫管理、財務管理などに関与するシステムを指す傾向にあるようです。

事務系システムは、その名の通り企業内の業務に直接的に関わり、あらゆる物事を円滑に進めるための重要な役割を担います。

それ故に、事務系システムが停止してしまったり、誤作動してしまったりすると、企業全体の業務に支障をきたすおそれがあります。

そのようなことが起きてしまわないように、特に細心の注意を払う必要があるシステムだといえるでしょう。

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金融（銀行）系SEの実態

実態①：金融系SEは激務であることが多い

金融系SEの実態の1つ目は金融系SEは激務であることが多いことです。

特に銀行で使うシステムともなれば、稼働率はほぼ100%でなければなりません。

しかも、より汎用性が高いものである必要があります。

それは、使い勝手が良くないとだめだということです。

金融系の案件開発においても人手は足りていませんが、その分案件は豊富にあり、金融系の案件に取り組んでいる会社は山ほどあるということです。

それだけ緻密でいろんなものが求められていて、停止が許されないようなシステムが金融系のシステムなのです。

また、よく二次請け、三次請けなどという言葉が使われますが、大規模なものになればそれ以上に下請け会社が存在する場合もあります。

なので、金融系SEは激務でブラックといわれることが多いです。

実態②：深夜にも対応業務を行うこともある

金融系SEの実態の2つ目は、深夜にも対応業務を行うこともあることです。

例えば、銀行からお金をおろすときに、今日はお金をおろせたのに、明日はお金をおろせなくなったら大きな問題です。

一年の中でたった数回でもこういったシステム障害があると、経済的にかなり大きな打撃を与えてしまうと考えられます。

そのため、何かトラブルがあったときに常に対応できる状態にする必要があります。

それが金融系のシステムの特徴の一つです。

ちょっと前に震災の影響でとある銀行で大規障害が起きるトラブルがありました。

これの影響で一部ATMが利用できなくなるなどのシステム障害が起こり、これだけでも大混乱を招きました。

そもため、いつでも対応できるように深夜にも業務を行わなければならない可能性があります。

実態③：信頼性を重視しているため責任が重くなる

金融系SEの実態3つ目は、信頼性を重視しているため責任が重くなることです。

実態②で述べたように、金融系のシステム障害が起きATMなどが使えないという状態になると大きな混乱が生じます。

そのため、金融系のシステムは強固である必要があります。

金融系のシステムが止まると、金融系のSEが大きな責任を背負う必要があると考えられます。

よって、常に正常に動くように信頼性を重視しているため責任が重くなります。

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金融（銀行）系SEの就職に有利になる資格

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資格①：銀行業務検定

金融系SEの就職に有利になる資格の1つ目は銀行業務検定です。

おもに銀行・保険・証券などの金融に携わる行職員を対象にして、業務の遂行に必要な実務知識および技能応用力の習得程度を測定する試験です。

法務・財務・税務・外国為替・証券等の２３系統・３６種目の試験が実施されています。

資格②：外務員検定

金融系SEの就職に有利になる資格の2つ目は外務員検定です。

証券外務員とは、証券会社や銀行・損害保険・生命保険などの金融機関に勤めている職員で、顧客に対して金融商品の営業販売等の業務をしている人のことです。

金融商品とは、最も身近なものだと銀行が扱う預金、投資商品では国債や証券会社が扱う株式、また投資信託などが挙げられます。

保険会社が扱う生命保険や養老保険などの各種の保険も金融商品に含まれます。

金融機関や保険会社に勤めていても、証券外務員の資格がなければこれらの金融商品の勧誘などの営業活動や証券取引を行うことができません。

つまり、証券外務員は金融商品を扱う営業を行う際には必須の資格であり、ほとんどの銀行マンは証券外務員の資格を取得しています。

資格③：日商簿記検定

金融系SEの就職に有利になる資格の3つ目は日商簿記検定です。

日商簿記検定は、正式名称を「日本商工会議所及び各地商工会議所主催簿記検定試験」という公的資格で、簿記に関する技能を問う検定試験です。

簿記は、企業の規模や業種・業態に関わらず、日常の取引を記録・集計し、その企業の成績などの状況を把握する上で、必要不可欠な技能です。

しかし、経理担当者だけが身に付けておけば良いものというわけではありません。

簿記を知ることで、財務諸表（決算書）を読み取る力、経営管理・分析などの力が身に付きますので、すべての社会人に役立つ知識になります。

そのため、社員に対して簿記検定の資格取得を奨励している企業も多く存在します。

また、大学・短大では、推薦入試や単位認定の基準として採用されていることなどから、年間で40万人超の方がこの日商簿記検定を受験しています。

資格④：証券アナリスト

金融系SEの就職に有利になる資格の4つ目は証券アナリストです。

証券アナリストとは、証券投資の分野で主に企業の価値を分析する金融のプロフェッショナルです。

高度な専門知識を応用し、金融や資本市場を分析評価したり、投資助言や投資管理サービスを提供することを主な仕事とします。

証券アナリストとしう法的な名称が存在するわけではありませんが、日本証券アナリスト協会による認定資格が存在します。

協会は1962年に証券アナリストの育成と社会的地位向上のために発足しました。日本証券アナリスト協会認定アナリストはCMAと呼ばれます。

資格⑤：公認会計士

金融系SEの就職に有利になる資格の5つ目は公認会計士です。

公認会計士とは、医師・弁護士と並び、三大国家資格と言われる資格のうちの1つとなります。

医師が医療分野、弁護士が法務分野の専門家であるのに対して、公認会計士は会計分野の最高峰資格となります。

また、医業（医療行為）は医者にしかできず、弁護士業は弁護士にしかできないように、公認会計士にも監査業務という独占業務があります。

「会計監査のプロフェッショナル」それが、公認会計士です。

「会計」のない会社は存在せず、その「会計」に携わる資格の中で、公認会計士は最高峰に位置します。

仕事内容は独占業務の「財務諸表監査」をはじめ、財務・経理、株式公開支援、会計コンサルティングなど多岐にわたります。

その他の有利になる資格一覧

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まとめ：金融（銀行）系SEに就職するなら企業研究に力を入れよう

この記事では金融系SEランキングを年収別と売上別に分けて解説しました。

合わせて、金融系SEの企業ランキング上位3社、金融(銀行)系SEの仕事内容、金融系SEの実態について紹介しました。

最後にこの記事の内容を簡単にまとめておきます。