【高年収!?】外資系広告代理店ランキング一覧 | TOP4社の解説,海外と日系の違いも

本記事では「外資系広告代理店」について詳しく解説します。

また併せて、外資系広告代理店の実態や外資系広告代理店一覧についても解説します。

この記事を読めば、外資系広告代理店の特徴や求められる人物像について理解することができます。

「外資系広告代理店の売上高ランキングは？」「外資系広告代理店は何をするの？」と疑問を持っている方はぜひ最後まで読んでみてくださいね。

外資系広告代理店の実態について紹介（平均年収、離職率、種類）

外資系広告代理店の平均年収は「800~1500」万円

外資系広告代理店の平均年収は800~1500万円です。

また日系広告代理店の平均年収は600~1500万円です。

日本人全体の平均年収は、国税庁の「令和元年分民間給与実態統計調査（2平均給与）13p」によると、約436万円でした。

日本人全体の平均年収よりも広告代理店の年収は高いことがわかりますね。

外資系広告代理店はボーナスや残業代がないので、月収が高めに設定されています。

そして能力によって給料が変わるので、平均年収が800~1500万円と大きくぶれています。

広告代理店の離職率は約「50%」

外資系広告代理店の離職率は公表されていませんでした。

しかし広告代理店の離職率は約50%と言われているので、外資系広告代理店も同じように考えていいでしょう。

厚生労働省の統計『令和2年雇用動向調査』で、日本の平均離職率は14.2％なので、広告代理店は離職率が高いことがわかりますね。

離職率が高い理由としては、業界の雰囲気と長時間労働が挙げられます。

とにかくクライアントあっての業界なので、クライアントの理不尽な要求に耐えなければいけません。

クライアントの理不尽な要求はときに精神的苦痛を与え、長時間労働を強いられるでしょう。

このような激務を耐えなければならないので、退職する人が多いのかもしれませんね。

外資系広告代理店は大きく2種類ある

外資系広告代理店は、「外国企業が設立した日本法人及び日本の子会社」と「外国企業と日本企業が合併事業として設立した日本企業」の2つがあります。

外国企業が設立した日本法人及び日本の子会社の場合は、「〇〇・ジャパン」といった日本に置かれていることを表すような名前が多いです。

外国企業と日本企業が合併事業として設立した日本企業は、企業名にもともと存在する日本企業名が入っている場合が多いです。

企業名を確認することで親会社や関係会社がいるのかどうかを確認することができます。

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【世界】外資系広告代理店一覧

出典：digireka

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外資系広告代理店のTOP4社について解説

1位：WPPグループ（平均年収700～900万円）

外資系広告代理店売上高1位は、WPPグループです。

WPPグループは、イギリスに本社を置く売上高2兆円の企業であり、日本を含めた世界107カ国に支社があります。

また、WPPグループの平均年収は700~900万円です。

主な事業内容は、広告とメディア投資管理事業、消費者インサイト事業、広報・公務事業およびブランディング・アイデンティティ、ヘルスケアと専門通信事業の４つを展開しています。

日本との関係も非常に深く、1981年には電通との合併事業である電通ヤング・アンド・ルビカム（現 電通メディアランウェイ）を設立しています。WPPグループの日本の子会社一覧は以下の通りです。

2位：オムニコムグループ（平均年収700万円）

外資系広告代理店売上高2位は、オムニコムグループです。

オムニコムグループはアメリカに本社を置いていて、売上高は1.6兆円です。

また、オムニコムグループの平均年収は700万円前後です。

主な事業内容は、広告企画・制作、企業イメージ構築、メディアプランニング、販促キャンペーン企画、パッケージデザイン、データベース管理など各種サービスを提供しています。

日本では、大手広告代理店である「東急エージェンシー」とオムニコムグループの子会社である「DDB Worldwide」が業務提携を結んでいます。

オムニコムグループの日本企業は以下の通りです。

3位：ピュブリシス・グループ（平均年収500～1000万円）

外資系広告代理店売上高3位は、ピュブリシス・グループです。

ピュブリシス・グループは、フランスに本社を置いていて、売上高は1.1兆円です。

また、ピュブリシス・グループの平均年収は500~1000万円です。

事業内容は、クリエイティビティとテクノロジーを活用し、コミュニケーションズ・メディア・サピエント・ヘルスケアの4つのサービスを中心に展開しています。

ビュプリシス・グループの日本企業は以下の通りです。

4位：インターパブリックグループ（平均年収800万円）

外資系広告代理店売上高4位は、インターパブリックグループです。

インターパブリックグループは、アメリカニューヨークに本社を置く売上高8.300億円の企業です。

また、インターパブリックグループの平均年収は800万円前後です。

主な事業内容は、消費者向け広告、デジタルマーケティング、コミュニケーションプランニング、メディア購入、広報、専門のコミュニケーション分野、データ管理です。

こちらは、日本第2位の広告代理店である「博報堂」と深い関係を持つ企業で、1960年に合併企業であるマッキャンエリクソン博報堂（現 McCann Worldgroup.）を設立しています。

インターパブリックグループの日本企業は以下の通りです。

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【日系との違いは？】外資系広告代理店の特徴3選

特徴①：フィー制度を採用している

外資系広告代理店の特徴1つ目が、フィー制度を採用していることです。

日系の広告代理店の場合、広告枠を一括で販売するコミッション制が取られていますが、外資系広告代理店ではフィー制度を採用しています。

フィー制度というのはあらかじめ広告を打つための人件費や製作費などを計算してから、それをクライアントに報酬額として提示するという方法です。

この方法ですと、広告の成否に関わらずに一定の報酬を得ることが出来ます。

特徴②：クライアントが世界的企業である

外資系広告代理店の特徴2つ目が、クライアントが世界的企業であることです。

また、日系の広告代理店は小規模な会社から大会社まで様々な広告を扱います。

しかし、外資系広告代理店の場合、クライアントは大手のグローバル企業であることが多いです。

現在では様々な業種でM&Aなどによる経営統合が進んでおり、企業そのものが巨大化していく傾向があります。

その中で、外資系広告代理店は大手の企業に絞った経営スタンスを取っているため、売上高も安定して伸びているわけです。

特徴③：日系/外資系による企業風土の違いがある

外資系広告代理店の特徴3つ目が、日系/外資系による企業風土の違いがあることです。

日系企業では、協調性が重視され上司が「YES」といえば部下も「YES」と言う文化です。

会議の場などでは積極的に意見をすることが少ないです。

一方外資系企業では、日系企業で言う『YESマン』では全く通用しません。ミーティングなどでも、『意見をしない人＝仕事ができない人＝やる気がない人』という判断をされます。

部下でも新人でも、思ったことはきちんと意見する文化が、外資系企業の特徴です。

また、日系企業のように毎日朝から夜までがっつり働き、サービス残業をどんどんする必要もなく、きちんと仕事で結果さえ残していけば、出勤日数や時間などは自由に決めることができるのも外資系企業の特徴です。

外資系の企業は実力主義・結果至上主義ということです。

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外資系広告代理店が求める人材の特徴3選

特徴①：即戦力になりえる

外資系広告代理店が求める人材の特徴1つ目は、即戦力になりえる人材です。

外資系企業では、即戦力人材のみを採用しており、広告代理店業界でも同様です。基本的に即戦力人材でないと通用しません。

外資系企業の特徴でもありますが、人材はいずれ転職していく前提で採用を行っていますので、教育制度が充実していないことが多いです。

そういうこともあり、特に広告代理店では、新卒採用ではなく、業界経験者採用を行う傾向があります。

特徴②：チームワークが取れる

外資系広告代理店が求める人材の特徴2つ目は、チームワークが取れる人材です。

外資系広告代理店で働く際に最も必要なのが、自己発信力、責任感、チームワークなどです。

先に書いたように、外資系広告代理店ではイエスマンは必要ありません。

状況に合わせて柔軟に対応していけるような、そしてそれを自分から発信できるような能力が必要とされています。

もちろん、責任感があることやチームワークを大切にすることも大事です。

外資系広告代理店では部署ごとの専門性が強く、各個人に対して任される仕事の範囲も広く、なおかつ専門的なものとなっています。

そのため、クライアントだけでなく、社内でのコミュニケーション能力にも秀でている必要があると言えます。

特徴③：企業風土に順応できる

外資系広告代理店が求める人材の特徴3つ目は、企業風土に順応できる人材です。

外資系広告代理店に転職した場合には、一日でも早くその会社の社風に合わせられるようにしましょう。

また、上司が外国人であるような場合には、上司に対する気遣いも必要となってきます。

また外資系の企業では異なるバックグラウンドを持つ同僚やクライアントとともに仕事を成功させる必要があります。

成功させるためには、素早く環境に順応する能力も必要となってきます。

企業風土だけでなく環境に順応する必要があります。

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外資系広告代理店に関するよくある質問

質問①：日系広告代理店は、世界ランキングに入っているの？

外資系広告代理店に関するよくある質問1つ目は、「日系広告代理店は、世界ランキングに入っているの？」です。

結論から言うと、広告代理店売上高TOP10に電通と博報堂DYホールディングスが入っています。

先述した通り、5位に電通と10位に博報堂DYホールデイングスがランクインしています。

質問②：外資系広告代理店の仕事内容は？

外資系広告代理店のよくある質問2つ目は、「外資系広告代理店の仕事内容は？」です。

まず広告代理店とは、クライアント企業の広告活動を請け負う会社のことです。

簡単に説明すると、クライアントのマーケティングを代理的に行う企業のことを指します。

クライアントが抱える課題についてヒアリングを行い、メディアを用いたプロモーションを提案し、商品やサービスの売上に繋がるようサポートするのが仕事です。

また、外資系広告代理店の仕事に基となるのは、クリエイティブブリーフです。

日本ではオリエンシートが近いかもしれません。クリエイティブブリーフは、クライアントではなく、代理店の営業やプランナーが作成します。

内容は、市場背景や広告目的、ターゲット、ブランドメッセージ、数値目標など、事細かに記載されています。

そのブリーフに基づいて、クリエイティブを進行することになります。

クリエイティブにおける重要な仕様書になるので、内容が不明だと、クリエイティブサイドに仕事を受けてもらえないというケースさえあります。

質問③：日本国内の代表的な外資系広告代理店は？

外資系広告代理店のよくある質問3つ目は、「日本国内の代表的な外資系広告代理店は？」です。

日本国内の代表的な外資系広告代理店は、以下の通りです。

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まとめ：日系広告代理店との企業風土の違いを理解して就活をしよう

今回は、外資系広告代理店について詳しく解説していきました！

また、外資系広告代理店と日系広告代理店の違いについても解説しました。

外資系広告代理店で働くには、日系企業の風土が大きく異なるのでそれらも理解して働くことが必要です。

最後にこの記事をまとめておくので、ぜひ参考にしてみてください。