フレックスタイム/スーパーフレックス制導入の企業一覧 |大手企業,就くメリットも

この記事からわかること

• フレックスタイム制とは、従業員が始業・終業の時刻を決められる制度
  
• フレックスタイム制の企業が多い業界は、IT業界や金融など
• フレックスタイム制を導入している企業は、株式会社レノバなど→一覧はこちら
• フレックスタイム制を導入している企業に就くメリットは、
  ①通勤ラッシュ回避　②ワークライフバランス実現　③時間外労働減少
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フレックスタイム/スーパーフレックスの違いは「コアタイムの有無」

フレックスタイム制とは「社員が始業・終業就業の時刻を決められる制度」

まずフレックスタイム制とは、大まかに一言でいうと「労働者が始業・終業の時刻を決められる制度」のことです。

フレックスタイム制とは、ある定められた総労働時間の範囲内で日々の始業・終業時刻や働く時間を労働者自身が自由に決めることができる制度です。

労働者の自己実現やワークライフバランスの改善につながるとされ、企業によってはフレックスタイム制が導入されているところもあります。

フレックスタイム制の企業では、働きたい時間に自由に働くことができるため、ホワイト企業であると言われることが多いです。

ホワイト企業の定義としてはフレックスタイム制を導入している企業の他にも、残業時間が少ない企業や福利厚生が充実している企業などが挙げられます。

ホワイト企業に就職したい学生はぜひ以下の記事も読んでみてください。

フレックスタイム制には「コアタイム」と「フレキシブルタイム」がある

フレックスタイム制では、コアタイムとフレキシブルタイムというものがあります。

コアタイムとは、「必ず働いていなければいけない時間帯」のことです。

コアタイムは、定例会議や業務の共有のために設けられることが多いです。

フレキシブルタイムとは、「任意のタイミングで出社・退社しても良い時間帯」のことです。

フレキシブルタイムは、労働者の自主性やモチベーションを高めることや、生活や家庭の事情に合わせて柔軟に勤務時間を調整できます。

スーパーフレックスタイム制とは「コアタイムを設けずに、従業員が自由に出勤・退勤の時間を決めることができる制度」

一方でスーパーフレックスタイム制とは、フレックスタイム制の中でも、コアタイムを設けずに、従業員が自由に出勤・退勤の時間を決めることができる制度です。

スーパーフレックスタイム制は「フルフレックスタイム制」と言われることもありますが、基本的に同じ意味を指します。

総労働時間は決まっていますが、その範囲内であればいつでも好きな時間に働くことができます。

フレックスタイム制を導入している企業一覧

【業界別】フレックスタイム制を導入している企業一覧

フレックスタイム制を導入しているホワイト企業一覧

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スーパーフレックス/フルフレックス制を導入している企業一覧

スーパーフレックス/フルフレックス制を導入している企業は以下の通りです。（参照：マイナビ、doda）

フレックスタイム制の企業が多い業界/業種

業界①：情報通信業

フレックスタイム制の企業が多い業種/業界の1つ目は、「情報通信業」です。

厚生労働省の調査によると、情報通信業でフレックスタイム制を導入している企業は、30％となっていました。

情報通信業でフレックスタイム制が多く導入されている理由は、個人の裁量で仕事をやれる場合が多いためです。

その中でも、エンジニアやプログラマー、WEBデザイナーといった職種の人は自分のペースで働きやすいという特徴があります。

情報通信業に関連する記事をまとめてみました。

興味がある方はぜひ合わせて読んでみてください。

業界②：金融・保険業

フレックスタイム制の企業が多い業種/業界の2つ目は、「金融・保険業」です。

厚生労働省の調査によると、金融・保険業でフレックスタイム制を導入している企業は、15％となっていました。

金融・保険業でフレックスタイム制が多く導入されている理由は、他の業種に比べて女性の比率が高く、妊娠や出産、育児、介護などのライフスタイルの変化による働き方が様々なためです。

業界③：電気・ガス・熱供給・水道業

フレックスタイム制の企業が多い業種/業界の3つ目は、「電気・ガス・熱供給・水道業」です。

厚生労働省の調査によると、電気・ガス・熱供給・水道業でフレックスタイム制を導入している企業は、15％となっていました。

電気・ガス・熱供給・水道業でフレックスタイム制が多く導入されている理由は、人の暮らしに直結する仕事なので、交替で24時間365日働いているためです。

職種①：エンジニア

フレックスタイム制の企業が多い業種/業界の1つ目は、「エンジニア」です。

エンジニアにフレックスタイム制が多い理由は、作業のほとんどをパソコンで行い、インターネットがあればどこからでも仕事できるので、定時に会社に出勤する必要がないためです。

また、個人で行う業務が多いため、仕事の中で他人と接触する機会が少なく、人それぞれがバラバラに仕事をしていても問題ありません。

このように、エンジニア職では自由な働き方の導入が進められているようです。

職種②：プログラマー

フレックスタイム制の企業が多い業種/業界の2つ目は、「プログラマー」です。

プログラマーも、エンジニアと同様の理由で、作業のほとんどをパソコンで行うためです。

それぞれが自分の時間で、期日までコードを作成すれば仕事が問題なく進みます。

ですから、プログラマーの職では、フレックスタイム制で働く人が多くなるようです。

職種③：WEBデザイナー

フレックスタイム制の企業が多い業種/業界の3つ目は、「WEBデザイナー」です。

WEBデザイナーも、エンジニアと同様の理由で、パソコンで作業をするので、自由な時間に自由な場所で働くことができる仕事だからです。

個人で仕事を完遂できるという点で、3つの職種は共通点があります。

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【情報通信業】フレックスタイム制を導入している大企業3選

企業①：BIPROGY（平均年収816万円）

情報通信業のフレックスタイム制を導入している企業の1つ目は「BIPROGY（元日本ユニシス）」です。

BIPROGY（元日本ユニシス）のコアタイムは10:30～15:00、1日の標準労働時間は7.5時間、標準勤務時間は9:00～17:30です。

以下に会社概要を紹介します。

企業②：日本電信電話株式会社（平均年収971万円）

情報通信業のフレックスタイム制を導入している企業の2つ目は「日本電信電話株式会社（NTT）」です。

NTTは、総合ICT事業、地域通信事業、グローバル・ソリューション事業、その他（不動産、エネルギー等）の4つの主要な事業を行っています。

グループ各社の事業特性に応じて、各種勤務制度（フレックスタイム制、1年単位の変形労働時間制、裁量労働制、分断勤務など）を設定しています。

以下に会社概要を紹介します。

企業③：伊藤忠テクノソリューションズ株式会社（平均年収1,029万円）

情報通信業のフレックスタイム制を導入している企業の3つ目は「伊藤忠テクノソリューションズ株式会社」です。

以下に会社概要を紹介します。

【金融・保険業】フレックスタイム制を導入している大企業3選

企業①：株式会社三井住友フィナンシャルグループ（平均年収1,094万円）

フレックスタイム制を導入している金融・保険業の企業の1つ目は、株式会社三井住友フィナンシャルグループです。

三井住友フィナンシャルグループは、育児中の社員が短時間勤務や時差出勤制度を活用することもできます。

2022年3月現在、同社の社員の約8割がフレックスタイム制度（コアタイムなし）を利用しています。

以下に会社概要を紹介します。

企業②：オリックス株式会社（平均年収841万円）

フレックスタイム制を導入している金融・保険業の企業の1つ目は、オリックス株式会社です。

オリックス株式会社は、フレックスタイム制度を導入しており、コアタイムは11時～15時です。

また、部署の承認を得ることで、スーパーフレックスタイム制に則って働くことも出来ます。

コアタイムが無いため、1日の最低勤務時間の1時間以上かつ6時から22時までの間であれば、自由に出退社時間を設定できる働き方もあります。

以下に会社概要を紹介します。

企業③：東京海上ホールディングス株式会社（平均年収863万円）

フレックスタイム制を導入している金融・保険業の企業3つ目は、東京海上ホールディングス株式会社です。

東京海上ホールディングス株式会社は、損害保険会社や生命保険会社などの経営管理を行う保険持ち株会社です。

国内最大の損害保険グループであり、東京都千代田区大手町二丁目6番4号に本社を置いています。

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【電気・ガス・熱供給・水道業】フレックスタイム制を導入している大企業3選

企業①：東京ガス株式会社（平均年収718万円）

フレックスタイム制を導入している電気・ガス・熱供給・水道業の企業の1つ目は、東京ガス株式会社です。

東京ガス株式会社は10:00〜15:00をコアタイムとし、上司と相談して、個々人が業務内容に応じて計画的に勤務時間を決められる制度があります。

以下に会社概要を紹介します。

企業②：九州電力（平均年収770万円）

フレックスタイム制を導入している電気・ガス・熱供給・水道業の企業の2つ目は、九州電力です。

九州電力の勤務時間は8時50分～17時30分ですが、勤務地や業種によってフレックスタイム制を導入しています。

以下に会社概要を紹介します。

企業③：株式会社レノバ（平均年収953万円）

フレックスタイム制を導入している電気・ガス・熱供給・水道業の企業の3つ目は、株式会社レノバです。

以下に会社概要を紹介します。

スーパーフレックスタイム制を導入している大企業5選

企業①：ソフトバンク株式会社（平均年収687万円）

スーパーフレックスタイム制を導入している企業その1は、ソフトバンク株式会社です。

ソフトバンクは、コアタイムなしのスーパーフレックス制を導入することで、働き方改革を推進しています。

各部署や個人の、より効率的な働き方を目指しているようです。

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企業②：メタウォーター株式会社（平均年収821万円）

スーパーフレックスタイム制を導入している企業の2つ目は、メタウォーター株式会社です。

メタウォーター株式会社の原則勤務時間は9時～18時ですが、一部の部署でフレックスタイム制が適用されています。

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企業③：花王（平均年収787万円）

スーパーフレックスタイム制を導入している企業の3つ目は、花王です。

家庭用品の大手メーカーである花王もスーパーフレックスタイム制を導入している企業です。

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企業④：味の素（平均年収1,047万円）

スーパーフレックスタイム制を導入している企業の4つ目は、味の素です。

調味料で有名な味の素も、スーパーフレックスタイム制を導入している企業です。

味の素は「Work@A」という働き方改革を進めており、主な内容は以下の通りです。

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企業⑤：ユーザベース（平均年収669万円）

スーパーフレックスタイム制を導入している企業の5つ目は、ユーザベースです。

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フレックスタイム制を導入している企業に就職するメリット3選

メリット①：通勤ラッシュを避けることができる

フレックスタイム制を導入している企業に就職するメリットの1つ目は、「通勤ラッシュを避けることができる」です。

自由な時間に働くことができるフレックスタイム制は、電車に乗る時間も自由になるからです。

通勤ラッシュを避けて、快適に通勤できる仕事は魅力的ですよね。

このように、通勤ラッシュを避けることができるという点が、フレックスタイム制を導入している企業に就職したときのメリットと言えます。

メリット②：ワークライフバランスを高められる

フレックスタイム制を導入している企業に就職するメリットの2つ目は、「ワークライフバランスを高められる」です。

自分に合った時間で働くことができ、プライベートの予定を組みやすくなったり、仕事の効率が上がったりするからです。

ワークライフバランスの高い働き方ができるのはとても魅力的ですよね。

メリット③：時間外労働を減らすことができる

フレックスタイム制を導入している企業に就職するメリットの3つ目は、「時間外労働を減らすことができる」です。

フレックスタイム制によって、1日8時間を超えても時間外労働ではなくなります。

つまり、総労働時間が超過しなければフレックスタイム制では時間外労働でなくなるというわけです。

フレックスタイム制を導入している企業に関するよくある質問

質問①：フレックスタイム制の導入率はどれくらい？

フレックスタイム制を導入している企業に関するよくある質問の1つ目は「フレックスタイム制の導入率はどれくたい？」です。

回答としては、国の調査によるとフレックスタイム制の導入率は調査全体の6.5%となっています。

業界業種にもよりますが、まだまだフレックスタイム制を導入している企業は少ないと言えます。

質問②：フレックスタイム制を導入している企業の残業時間/有給休暇の計算について

フレックスタイム制を導入している企業に関するよくある質問の1つ目は「フレックスタイム制を導入している企業の残業時間/有給休暇の計算について」です。

フレックスタイム制の企業では、残業時間は規定の総労働時間を超えた分の労働時間を計算します。

また、有給休暇については、有給休暇取得日は労働時間にいれず、標準的な1日の労働時間を働いたものとして月給が支給される仕組みになっているようです。

質問③：フレックスタイム制を導入している企業に就職する時のデメリットはある？

フレックスタイム制を導入している企業に関するよくある質問の1つ目は「フレックスタイム制を導入している企業に就職する時のデメリットはある？」です。

フレックスタイム制には、いくつかのデメリットがあります。

例えば、社員全員が揃う時間が少なくなるため、コミュニケーションが取りにくくなることがあります。

また、自己管理が苦手な人は働き方がルーズになってしまいがちです。

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【独自アンケート】就職/転職の際にフレックスタイム制の導入を重視する割合

就活の教科書編集部では「就職/転職の際にフレックスタイム制の導入を重視するか」について、25〜34歳の会社員200名にインターネット上で独自アンケートを行い、集計した結果をランキング形式で作成しました。

まとめ：紹介した業界/業種を参考に、フレックスタイム制を導入している企業をチェックしよう！

本記事はいかがだったでしょうか？

この記事ではフレックスタイム、スーパーフレックス導入企業について詳しく解説しました。

また、フレックスタイム制の多い業界/業種について、その業種ごとのフレックスタイム制を導入している企業も紹介しました。

この記事を読んだことで、フレックスタイム制を導入する企業に関する疑問を解消できていたら、嬉しい限りです。