【専門職とは？】専門職の職種一覧 | 種類,向いている人の特徴,メリット,デメリットも

そこでこの記事では、専門職について紹介していきます。

合わせて、文系の人におすすめの専門職や専門職のメリット・デメリットについても解説しています。

この記事を読めば、専門職の定義や専門職の種類だけでなく、専門職に自分が向いているのかどうかまでわかるようになります。

「専門職って何・・・？」「将来専門的な仕事がしたいけど、どんな仕事が専門職かわからない・・・」という就活生は、ぜひ最後まで読んでみてくださいね。

そもそも専門職とは何か？定義は何？

専門職は技術や資格が必要な仕事（医師、弁護士、エンジニアなど）

まずは、専門職の定義について解説していきます。

専門職とは一般的には特殊な知識や経験が必要で替えが効かない職業のことで、具体的には「技術や資格が必要な仕事」を指しています。

専門職は特定の分野で深い知識が求められるため、その知識や経験の証明として資格が必要になることが多いからです。

いわば特定の分野の専門家としての仕事が専門職で、その専門職になるためには技術や資格が必要ということですね。

専門職はしんどい？楽？

次は、専門職の仕事内容について話していきます。

専門職と聞くと特定の資格が必要で難しそうというイメージがある反面、「資格でお金を稼げる」と楽なイメージを持っている人もいると思います。

確かに、専門職は資格や技術を得るまでのハードルが高い分、一度専門職についてしまえば高給を得られる傾向にあります。

出典：ベネッセ　マナビジョン「年収ランキング」

上記の職業はどれを見ても特殊な資格や技術が必要な仕事であることがわかります。（太字＝専門職）

システム・エンジニアに関しては特殊な資格を取得する必要はありませんが、高収入を得られるシステム・エンジニアには高い技術が必要とされます。

とはいえ、一度技術や資格を得ればその分高収入を得られるので、収入の割りには楽な仕事であるという見方もできるでしょう。

専門職に向いている人の特徴⇒1つの事を続けられる人

最後に、専門職に向いている人の特徴について解説していきます。

専門職と一口に言っても医者から弁護士、電車運転士まで幅広いのであくまで一般論ですが、特定の分野に強い関心がある人は専門職に向いています。

専門職は1つの分野を掘り下げて仕事をするため、適正があっても仕事への興味や熱意が無ければ長続きしません。

そのため、特定の分野に強い関心がある人はその興味・熱意が専門職へ向いていると考えることが出来ますね。

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専門職・スペシャリストの職種一覧

専門職職種一覧表

以上の職業は、特別な知識や技術が必要な専門性の高い職業です。

医師・弁護士など誰もが知っているような職業から、調査研究員・ファンドマネージャーなど意外と知られていない職業まで様々なものがあります。

ただ職業の一覧を見ただけでもどんな仕事かを理解するのは難しいので、それぞれの職業の中から特に代表的なものを紹介していきますね。

専門職①：医師

専門職の職種1つ目は「医師」です。

医師は病気の治療などを行う臨床医と、医学の研究をする研究いの2つに分かれていて、臨床医はさらに勤務医・開業医に分かれています。

勤務医に関してはみなさんが想像するほどの高給取りではなく、開業医のほうが年収が高い傾向にあります。

一方で、開業医は診療以外にも経営の業務が入ってくるため、開業医より多忙でどちらを選ぶかは人次第という側面もあります。

医師の年収

国税庁の「令和2年賃金構造基本統計調査」によると、医師の年収は1,522万円となっています。

これはあくまで平均年収なので、実際には医師の年収でも600万円～2000万円程度の幅で変動することを覚えておいてください。

ですが、平均の年収が1,000万円を超えているとなると、皆さんがイメージする通り医師は高給だという認識で間違いないでしょう。

医師になる方法

医師になるには、大学の医学部で6年間の教育を受けた後に国家試験に合格し、さらに2年以上診療研修医として経験を積む必要があります。

つまり、最短でも8年間かけなければ医師になることはできません。

一般的に医学部の学費は私立だと平均で年509万円と言われており、医師になるためのコストが非常に高いのが分かります。

専門職②：看護師

専門職の職種2つ目は「看護師」です。

看護師は医師の診察・指示に基づいて、診療や患者の日常生活の援助・看護を行う職業です。

病院に入院した時に実際にケアをしてくれるのは医師ではなく看護師であり、入院したことがある人ならばお世話になった経験があるのではないでしょうか。

看護師の職場は病院や診療所だけでなく、老人保健施設や障がい者福祉施設、訪問看護ステーションなど幅広く、需要の高い仕事だと言えます。

看護師の年収

国税庁の「令和2年賃金構造基本統計調査」によると、看護師の平均年収は505万円となっています。

医師に比べると3分の1ほどの平均年収ですが、平均年収として考えるとかなりの高水準であることは間違い有りません。

特に看護師は一般的には女性が多い傾向にあり、需要も多いことから女性が高年収を得るための安定した手段と言えますね。

看護師になる方法

看護師になるには看護師資格（国家試験）を取得する必要があり、一般的には看護学校に通って座学・実習を行い試験に挑みます。

高校卒業後であれば看護大学・看護短期大学・看護師養成所などに通うのが一般的で、最短で3年、看護大学に通えば4年かけて国家試験に挑みます。

平均年収の割りには最短3年と比較的長い期間勉強する必要があるので、本当に「人を助けたい」という気持ちがないと続けるのは難しいかも知れません。

専門職③：税理士

専門職の職種3つ目は「税理士」です。

税理士には3つの独占業務（税理士資格を持っていないとできない業務）があり、資格を持っているだけで仕事がある「強い資格」といえます。

独占業務は「税務代理」「税務書類の作成」「税務相談」など、主に税金に関わる相談・事務を行っています。

普段は確定申告の代理などで触れる機会が多いですが、他にも遺産相続や不動産売買の場面でも税理士の人に依頼する機会が多いでしょう。

税理士の年収

国税庁の「令和2年賃金構造基本統計調査」によると、税理士の平均年収は1,030万円です。

税理士は独占業務を持っており、税理士試験に合格して実務を経験している人であれば、どの事務所からでも引く手あまたでしょう。

つまり税理士は実務経験者であれば事務所などの環境に左右されづらく安定して収入を確保できる仕事だと言えます。

税理士になる方法

税理士になるためには「税理士試験に合格する」「税務署員として長年勤務する」「弁護士や公認会計士の資格を取得する」といった方法があります。

最も一般的なのは税理士試験に合格することなので、この記事では税理士試験について解説していきます。

税理士試験には以下のような受験資格があり、条件を満たさないと税理士試験の受験すらできません。

大学・短大で経済学部・経営学部・法学部を卒業していれば税理士試験の受験資格があります。

また、民間資格を取得している、いずれの資格がなくても実務に従事しているといった会計関連の知識がある人には受験資格があります。

こう見ると受験資格自体は緩いのですが、合格率10%前後の科目を5つ以上合格する必要があるため、試験の突破は容易では有りません。

専門職④：歯科衛生士

専門職の職種4つ目は「歯科衛生士」です。

歯科衛生士は歯科医院での診療補助や予防措置（歯石除去など）、歯科保健指導（磨き方のアドバイスなど）を行います。

歯科衛生士に似たものとして歯科助手がありますが、歯科衛生士は法的な資格があるため医療行為をできるのが特徴ですね。

歯科衛生士の年収

国税庁の「令和元年賃金構造基本統計調査」によると、歯科衛生士の平均年収は370万円となっています。

年収が低いと思うでしょうが、歯科医師の年収が医師の半分であることを考えると、看護師より低い年収なのはある意味納得できるのではないでしょうか。

また、歯科衛生士はまだまだ不足しているため、非常勤など幅広い働き方が出来る点も魅力的ですね。

歯科衛生士になる方法

歯科衛生士になるには、歯科衛生士国家試験に合格しなければなりません。

歯科衛生士国会試験の受験資格は大学（歯学部口腔保健学科など）、短大（歯科衛生学科）、専門学校などを卒業している必要があります。

しかし、大学・短大・専門学校などの養成施設に通えば国家試験の合格率は9割前後と高いので、ほぼ確実に資格を取得できます。

専門職⑤：パティシェ

専門職の職種5つ目は「パティシェ」です。

パティシエとは、さまざまな料理を作る「調理師」の中でも特に洋菓子に特化した人のことです。

そのため、洋菓子店やレストランのデザート作り、ホテル式場でのウェデングケーキの作成などをメインに行なっています。

職業として「ケーキ屋さん」などは厳密に言うと存在しておらず、全てパティシエが作っているものなんですね。

パティシェの年収

国税庁の「令和2年賃金構造基本統計調査」によると、パティシエを含む飲食物調理従事者の平均年収は373万円です。

かなり年収が低いと思われるかも知れませんが、パティシエは長い下積み期間を経て有名ホテル・有名店などの主力パティシエになるか、独立を目指します。

しかし、有名ホテルでの主力パティシエや独立は狭き門であるため、全体としての平均年収は低くなっているのです。

パティシェになる方法

実は、パティシエになるのに特別な資格は必要ありません。

専門学校やクッキングスクールなどでパティシエになるための座学・実習を行えばレストラン・ケーキ屋などに就職してパティシエになれます。

しかし、一方で「製菓衛生師国家試験」という資格があり、この資格を持っていると開業の際に新しく資格を取得する必要がなくなります。

また、信頼も得られるためパティシエの中には製菓衛生師国家試験の取得を目指している人も少なくありません。

専門職⑥ : エンジニア

専門職の職種6つ目は、「エンジニア」です。

エンジニアとは、工学（エンジニアリング）に関する専門的な知識やスキルを持った人材を指します。

日本では技術者と呼ばれたりもします。

エンジニアには、様々な種類があります。

機械や機器を設計し、開発する「機械工学エンジニア」。

電気システムや電子機器を設計、開発する「電気工学エンジニア」

また、近年はインターネット関係のIT専門知識やスキルを備えた「ITエンジニア」の活躍が目覚ましいです。

エンジニアは現代社会を陰で支える縁の下の力持ちで、需要の高い専門職の1つです。

エンジニアの年収

dodaの2022年版平均年収ランキングによると、技術系（電気/電子/機械）および技術系（IT/通信）は共に、平均年収は442万円です。

同ランキングでは、全体平均年収が403万円なので、全体平均よりも高いことがわかります。

また、ITエンジニアであるシステムアナリストは、平均年収が1200万円を超えます。

エンジニアは、職種によって大きく年収が違います。

そのため、高度なスキルや経験を積み続けることが大切になってきます。

エンジニアになる方法

ここではITエンジニアに絞って、説明します。

結論から言うと、ITエンジニアになる方法はさまざまあります。

ITエンジニアには、未経験や異業種からでもなることができます。

なので、特定の学校を修了したり、資格を取得する必要はありません。

具体的なITエンジニアになる方法としては、「専門学校に通う」「プログラミングスクールに通う」、そして「独学でプログラム言語を学ぶ」などが挙げられます。

また、おすすめの資格として「ITパスポート」や「基本情報技術者試験・応用情報技術者試験」などです。

しかし、これらも必須ではありません。

専門職⑦ : アクチュアリー（保険数理士）

専門職7つ目は、「アクチュアリー（保険数理士）」です。

アクチュアリー（保険数理士）は、確率論や統計学などの数学的手法を用い、保険や企業年金などの金融分野で、保険料率・支払保険金額の算定などの数理業務を担当する専門職です。

主な業務として、保険商品や金融商品のリスク評価を行うこと。

統計データや数学的モデルを駆使し、将来の予測モデルを開発すること。

保険会社や年金基などの資産と負債のバランスを管理し、適切なリスクプロファイルを維持するための戦略を決定することなどが挙げられます。

アクチュアリー（保険数理士）は、リスク管理の専門家と言えます。

アクチュアリーの年収

アクチュアリーの平均年収は、約1200万円と言われています。

これは、日本アクチュアリー会の「正会員」の平均年収です。

アクチュアリーには3つの段階があります。

日本アクチュアリー会の資格試験の第1次試験に1科目でも合格すると「研究会員」、全科目合格すると「準会員」としてアクチュアリー会に入会できる、というものです。

「正会員」の平均年収は1200万円、「準会員」の平均年収は1000万円、研究会員の平均年収は800万円ほどが目安となるそうです。

アクチュアリーになる方法

アクチュアリーになるのは、日本アクチュアリー会が実施ているアクチュアリー資格試験に合格しなければなりません。

受験資格は、大卒者またはそれと同等の者となっています。

一般的に、保険会社等に就職をして、会社勤務の傍らで資格取得を目指すそうです。

試験には、1次と2次があります。

両方ともかなり難関試験と言われており、全て合格するまでに平均約8年かかるそうです。

試験内容は、数学に関する内容の出題が多いため、大学で理学系学部に進み数学を学んでいると有利かもしれません。

専門職⑧ : ビジネスコンサルタント・アナリスト

専門職8つ目は、「ビジネスコンサルタント・アナリスト」です。

ビジネスコンサルタント・アナリストは、企業の何らかのビジネスプロセスについて、コンサルタントとして専門性を持ってアドバイス、改善や立ち上げの支援を行うコンサルタントです。

ビジネスコンサルタント・アナリストには、さまざまな種類があります。

具体的には、戦略コンサルタント、IT・システムコンサルタント、ECコンサルタント、人事・労務コンサルタントなどがあります。

ビジネスコンサルタント・アナリストは、クライアント企業のビジネスをサポートするため、高い専門知識を用いて企業が抱えている課題を分析し、経営戦略を考える仕事です。

ビジネスコンサルタント・アナリストの年収

転職会議によると、ビジネスコンサルタント・アナリストの平均年収は692万円となっています。

世代別では、20代前半が平均488万円、20代後半が平均637万円、30代が平均808万円、40代以上が平均950万円、となっています。

このようにビジネスコンサルタント・アナリストは昇給の幅も大きく、平均年収も全体に比べて高い傾向にあります。

ビジネスコンサルタント・アナリストになる方法

ビジネスコンサルタント・アナリストには、新卒でコンサルタント会社に就職するのが一般的でしょう。

コンサルタントは、国家資格等が必要な職業ではありません。

しかし、高度な論理思考力やコミュニケーション能力、一般教養が求められており、学歴も求められることが大半です。

そのため、大学卒業後にコンサルティング専門の「コンサルティングファーム」に就職するのが一般的です。

ですが、他業種からの転職者も多くいるのも事実です。

コンサルタントは専門性を求められるため、他業種で培った専門性はコンサルティングをする上でも有効です。

そのため、転職でコンサルタントになりたい人は、「公認会計士」や「中小企業診断士」などの資格を取得することがおすすめです。

専門職⑨ : インストラクター

専門職9つ目は、「インストラクター」です。

インストラクターとは、主にスポーツなどの特定の分野で指導をする仕事です。

フィットネス、ヨガ、マシンジム、テニス、ダンス、エアロビクス、スキー、サッカーなどさまざまなスポーツで種目別に、インストラクターは活躍しています。

トレーナーとの違いは、指導内容と指導対象にあります。

インストラクターはあくまで、スポーツそのものの技術指導がメインです。

一方、トレーナーは、食事や睡眠、体調管理などを含めたトータルサポートを行います。

インストラクターの年収

求人ボックスによると、インストラクターの平均年収は約348万円となっています。

ただし、スポーツインストラクターはスポーツの種類や雇用形態によって、給料に大きな幅があることも事実です。

フリーのインストラクターであれば、年収1000万円も決して夢ではありません。

インストラクターになる方法

インストラクターになる方法は、多数あります。

インストラクターには、メインとなる運動種目以外の、身体や運動に関する知識を求められます。

そのため、一般的には大学や専門学校などで専門知識や指導スキルを学び、インストラクターになります。

また、必須の資格は特にありませんが、運動指導に関わる資格を取得することは大切です。

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専門職・スペシャリストの種類

種類①：資格がいる職業

専門職の1つ目の種類は「資格がいる職業」です。

医師や弁護士などが最もわかりやすいですが、国家資格などの難関試験を突破して資格を取得しないとなれない職業のことです。

あらゆる専門職の中でもこの「資格がいる職業」が最も難易度と年収が高い傾向にあります。

特に、以下のような資格は価値が高い傾向にあります。

以上のように、法律で定められたいわば「保護されている」資格が特に価値が高く、年収が高い傾向にあります。

種類②：職人と呼ばれる職業

専門職の2つ目の種類は「職人と呼ばれる職業」です。

例えば寿司職人やパティシエなどの職業は、なるために特別な資格が必要なわけではなく、就職さえすればなることができます。

そのため、年収としては低い傾向にありますが、一定の年数下積みとして経験を積むと独立して店を持てる可能性もあります。

可能性は低いものの、夢のある職業が「職人と呼ばれる職業」と言えるかもれませんね。

種類③：その他

専門職の3つ目の種類は「その他」です。

資格が必要なわけでもなく、職人と呼ばれる仕事でも無いのですが、特定の深い知識・技術・経験が必要な仕事が「その他」にあたります。

具体的には、深い学問の知識が必要な大学職員（教授・准教授など）や、プログラミングの知識が必要なエンジニアなどが挙げられます。

特に資格が必要な職業でもないので、目指そうと思えばなれる可能性も低くはありませんよ。

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文系の人におすすめの専門職一覧

専門職①：弁護士

文系の人におすすめの専門職1つ目は「弁護士」です。

弁護士は高度な法律の知識を持っている専門家で、依頼者の権利を守るために契約を結んで法廷で論争を行います。

テレビドラマでは法廷に立っている姿が目に付きますが、実際には事務処理や法律家としてのアドバイスなど仕事は多岐にわたります。

書類の作成など一見すると事務員であればできそうな仕事でも、契約書の作成などは弁護士特有の仕事なので、弁護士しか行えないんです。

弁護士の年収

国税庁の「令和元年賃金構造基本統計調査」によると、弁護士の平均年収は727万円です。

弁護士といえば文系が目指す専門職の代表的な存在で、平均年収の727万円はそのイメージにふさわしいものではないでしょうか。

弁護士は資格を持っていないとできない業務がある「業務独占資格」なので、とても価値が高い資格であると言えますね。

弁護士になる方法

弁護士になるためには、合格率約34%の司法試験に合格する必要があります。

司法試験の合格率が34%と聞くと「意外と高い」と思うかも知れませんが、司法試験を受験するまでのハードルが高いので、簡単ではありません。

司法試験は法科大学院を卒業した人であれば受験資格を持っていますが、法科大学院に行かなくとも予備試験に合格すれば合格資格を得られます。

司法試験に合格した後は司法修習という実習期間を経て、日本弁護士連合会に登録すれば弁護士になれます。

専門職②：公認会計士

文系の人におすすめの専門職2つ目は「公認会計士」です。

公認会計士は会計に関する高度な専門知識を持っており、企業の会計が適切か調べるのが仕事です。

似た職業として税理士がありますが、税理士は簡単に言うと税金に関係する書類の作成や相談への対応が仕事です。

一方で、公認会計士は企業の会計を調べる「監査」が仕事であり、いわば会計のコンサルティングを行う仕事なんです。

公認会計士の年収

国税庁の「令和2年賃金構造基本統計調査」によると、公認会計士の平均年収は683万円です。

弁護士の平均年収が727万円なので、弁護士と匹敵する高収入を得られる仕事が公認会計士であると言えますね。

公認会計士は弁護士ほど数も多くないため、安定して需要があり年収が稼げる良い仕事という見方もできるでしょう。

公認会計士になる方法

公認会計士になるには公認会計士試験という合格率10%前後の試験を突破する必要があります。

また、公認会計士の試験は基本的に誰もが受験できる「受験資格がない」資格です。

そのため、他の資格に比べると受験のハードルが低いものの、高度な知識が必要とされるため多くの人は専門学校や会計大学院に通います。

結局は専門学校に通う人が多いので、他の資格と取るための労力は大差ない資格だと言えますね。

専門職③：ファイナンシャルプランナー

文系の人におすすめの専門職3つ目は「ファイナンシャルプランナー（FP)」です。

ファイナンシャルプランナー個人のライフイベントに沿った資産設計をする仕事で、年金・生命保険・金融資産運用などのアドバイスを行います。

働き方としては、銀行や証券会社の営業や経理として勤務する「企業内FP」、独立・副業としてFPを行う「独立系FP」の2種類があります。

ファイナンシャルプランナーは国家資格のFP技能士と、民間資格のAFP、CFPがありますが、1級FP技能士になれば独立も視野に入るでしょう。

ファイナンシャルプランナーの年収

ファイナンシャルプランナーの正確な年収を調べた統計はありませんが、国税庁の「令和2年賃金構造基本統計調査」から推定します。

ファイナンシャルプランナーの多くは保険・金融・会計事務所などの営業・経理職として働いています。

そのため、上記の職種の中にファイナンシャルプランナーが含まれていることになります。

なので、ファイナンシャルプランナーの平均年収は482万円だと思って間違いないでしょう。

ファイナンシャルプランナーになる方法

ファイナンシャルプランナーになるには2つの方法があります。

1つは、国家資格であるFP技能士（1級～3級）を取得すること、もう1つは民間資格である「CPF資格」「AFP資格」を取得することとです。

民間資格である「CFP」「AFP」ですが、世界的に最も権威があるのはCFP資格であり、取得のためにはいくつもの条件があります。

つまり、国家資格よりもハードルが高いのがCFP資格だと思ってもらって間違いありません。

本気でファイナンシャルプランナーを目指しているのなら、国家資格の3級FP技能士→2級FP技能士→AFP→CFPと取得していくのがいいでしょう。

専門職④：金融アナリスト

文系の人におすすめの専門職4つ目は「金融アナリスト」です。

金融アナリスト（証券アナリスト）は、金融機関や証券会社に勤務して、金融市場の分析・調査を行います。

金融市場に影響を与えるような景気動向・社会情勢等の情報を集めて分析してレポートをまとめるのが仕事です。

金融・証券会社はアナリストが作成したレポートをもとに株価の動きを予測したり、資料を作成します。

金融アナリストの年収

国税庁の「令和2年賃金構造基本統計調査」から金融アナリストの年収を推定します。

賃金構造基本統計調査では金融業に従事している人は以上のくくりに入っています。

平均すると726万円が平均年収となり、非常に高い収入を得ていることが分かりますね。

金融アナリストは明確な必要資格が必要なわけではないのですが、資格が必要ない専門職の中では特に年収が高いのが金融アナリストです。

金融アナリストになる方法

金融アナリストになるために特に必要な資格は存在していません。

一般的には、金融機関に就職して知識・経験を身に着けながら金融アナリストを目指すのですが、日系企業の新卒ならジョブローテーションで配属・育成されるでしょう。

あえて言うとすれば「証券アナリスト」の資格は金融・証券アナリストに必要な知識を学べるため、取得しておくと有利になるでしょう。

専門職⑤：経理

文系の人におすすめの専門職5つ目は「経理」です。

経理は会社のお金を管理する職種で、会社の日々のお金の流れを数値化して正確に監視するのが仕事です。

そうして経理が作った資料を基に経営陣が経営判断を行うので、会社にとって非常に重要な職種が経理と言えます。

仕事内容としては毎日ひたすら記録・処理を行う地味なものですが、会社にとっては欠かせません。

経理の年収

経理職の年収に正確な統計はないのですが、経理職は職務の内容によって年収が大きく変わる傾向にあります。

日常の業務や決算補助の仕事をする社員は年収300万～500万円程度、リーダー・課長クラスは500万～700万円程度、より専門性が高いと600万～900万円程度です。

法務・経理などは総務・人事などの他の管理職に比べると専門性が高いので、年収も高い傾向にあるんですね。

経理になる方法

経理部門で働くためには、企業の経理部門に採用される必要があります。

新卒から経理部門に採用される確率は低いですが、在学中に簿記2級以上を取得していると配属される確率が高くなるでしょう。

中途採用の場合は実務経験が必要とされているため、場所や雇用形態を問わずに実務経験を積んでおくといいでしょう。

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専門職のメリット3つ

メリット①：同業種への転職がしやすい

専門職に就くメリット1つ目は「同業種への転職がしやすい」です。

専門職にはその名の通り専門的な知識が必要とされているため、常に人材不足の傾向があり、転職先に困ることは少ないでしょう。

そのため、もし今の職場が嫌になったり条件に満足できなかったとしても、転職してよりよい条件の企業を探すことが出来ます。

同じ仕事を続けることにはなりますが、もし「必要とされる」人材になりたいなら、専門職はおすすめです。

メリット②：特定の知識が深く身につく

専門職に就くメリット2つ目は「特定の知識が深く身につく」です。

専門職は1つの分野を掘り下げる仕事のため、特定の分野の知識が深く身につきます。

専門職には定年が存在しない仕事も多く、生涯にわたって同じ分野の仕事を掘り下げ、追求できるのです。

もし今強い関心を持っている分野があり、その分野を面白いと感じられるならば専門職に向いている可能性が高いでしょう。

メリット③ : 比較的給料が高くなりやすい

専門職に就くメリット3つ目は、「比較的給料が高くなりやすい」です。

なぜなら、希少性あるスキルを持つ人材価値が高く、高収入に結びつくからです。

医師や弁護士などの士業が高収入であるのも、希少性あるスキルを持っている代替できない人材価値があるからです。

また、多くの人から専門職は必要とされています。

高い需要があることで、専門職の給料は高くなる傾向があります。

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専門職のデメリット2つ

デメリット①：専門外への転職が難しい

専門職に就くデメリット1つ目は「専門外への転職が難しい」です。

専門職は特定の分野の知識に特化している分、他の分野の仕事に転職できる可能性は低くなります。

特に、年齢を重ねている人ほど専門外への転職は難しいため、自分が本当にその分野を突き詰めたいのかをよく考える必要があります。

デメリット②：特定分野の知識しか身につかない

専門職に就くデメリット2つ目は「特定分野の知識しか身につかない」です。

これはデメリット①にも通じていますが、専門職は特定分野に深く特化しているので、特定分野の知識しか身につきません。

一見すると専門知識が深まることは無条件で良いことに感じますが、企業によってはスペシャリストよりもジェネラリストを欲している場合があります。

特定の分野に特化したスペシャリストは、その分野以外の知識を持たないためにごく僅かな範囲でのみ需要があることは、理解しておきましょう。

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専門職を目指す方法

方法① : 資格取得を目指す

専門職を目指す方法1つ目は、「資格取得を目指す」です。

専門職によっては、資格が必要ない専門職もありますが、医師や弁護士といった士業などは特別な資格や経験が必要とされます。

また、資格が必要のない専門職でも、資格を持っていることが就職に有利に働いたり、キャリアアップの選択肢を増やしてくれることもあります。

専門職を目指す人は、まず資格取得を目指しましょう。

方法② : 専門学校やスクールに通う

専門職を目指す方法2つ目は、「専門学校やスクールに通う」です。

なぜなら、専門職に関して特化した学校で勉強をすることは、専門職を目指すのに非常に有効だからです。

たしかに、独学で学ぶよりも費用はかかります。

しかし、1人では気づけない落とし穴や、専門家の講義を聞くことで学習効率や意欲が上がるなどのメリットも大きいです。

現在は、オンライン上で学習できる学校なども多くあります。

仕事や大学などで忙しい方でも、専門職に関連する専門学校やスクールに通うことをお勧めします。

方法③ : 就業体験（インターン）をしてみる

専門職を目指す方法3つ目は、「就業体験（インターン）をしてみる」です。

なぜなら、就業体験（インターン）をすることで、専門職に対する理解度が高まり、その後の資格取得などの就業への意欲が高まるからです。

専門職の良いところは、需要が高いため、仕事がなくなる可能性が低いことです。

裏を返せば、専門職に就くと、生涯その仕事に携わり続けることになるかもしれません。

そのため、就業体験（インターン）を通して、専門職に対する理解を高めておく必要があります。

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まとめ：専門知識を身に着けて、市場価値を上げよう！