【避けよう】ブラック企業/怪しい企業ランキング一覧 | ブラック企業大賞リスト,日本一入社してはいけない会社も

 

 

そこでこの記事では、ブラック企業の定義や、ブラック企業が多い業界をランキング形式で紹介していきます。

合わせて、ブラック企業大賞を受賞した企業やブラック企業の見分け方、ブラック企業に入社しない為の注意点も解説しています。

この記事を読めば、どのような企業がブラック企業なのか、ブラック企業に入社しない為にはどうしたらいいのかがわかるようになります。

ブラック企業に絶対入社したくない、入社後にブラック企業だと気づいて後悔したくない就活生は、ぜひ最後まで読んでみてくださいね。

 

 

ブラック企業の定義ってなに？

 

【日本一入社してはいけない】ブラック企業大賞を受賞した企業一覧

 

【2019年】三菱電機株式会社

2019年にブラック企業大賞を受賞したのは、三菱電機株式会社です。

三菱電機は日本一入社してはいけない会社の1つです。

ブラック企業大賞を2018年に続いて2年連続で受賞しており、受賞理由として長時間労働による社員の過労死や、2019年の8月に新入社員が自殺したことなどが挙げられています。

具体的には指導員が社員に対して「自殺しろ」などと発言したとされており、指導員は自殺教唆の疑いで書類送検されています。

三菱電機は8年で5人もの社員が自殺しており、もはや個別のものではなく、企業全体に蔓延しているとても劣悪な環境が原因でしょう。

 

【2018年】三菱電機株式会社

2018年にブラック企業大賞を受賞したのは、三菱電機株式会社です。

三菱電機は、2019年にもブラック企業大賞を受賞しており、日本一入社してはいけない会社であることは明らかです。

受賞理由として2014年~2017年の間に5人もの社員が労災認定され、月80~100時間以上の労働が何か月にもわたって続いた劣悪な労働環境が挙げられています。

システムエンジニアや通信機製作所で働いていた社員が、あまりの長時間労働やパワハラによって自殺した例があります。

職場の環境が一向に改善されていないことから2019年の2年連続受賞につながったと考えられるため、企業の体質は一向に変わっていない現実がうかがえます。

 

【2017年】株式会社引越社

2017年にブラック企業大賞を受賞したのは、株式会社引越社です。

株式会社引越社も日本一入社してはいけない会社の1つです。

受賞理由としては、男性社員を「シュレッダー係」に配転し懲戒解雇し、懲戒解雇の理由を「罪状」として記載した書類を店舗に張り出したことなどが挙げられています。

結局裁判で一部和解が成立したようですが、当初は和解案に「公共交通機関もしくは自転車を使用して営業を行うこと」という条件を入れるなど、悪質な嫌がらせを続ける体質は全く改善していないようでした。

企業の体質もそうですが、経営者の倫理観も問われる深刻なブラック企業だといえるでしょう。

 

【2016年】株式会社電通

2016年にブラック企業大賞を受賞したのは、株式会社電通です。

株式会社電通も日本一入社してはいけない会社の1つです。

受賞理由としては、2015年に新入社員が月105時間という超長時間労働やパワハラによって自殺したことや、過去にも男性社員の過労死があったことなどが挙げられています。

広告業界は残業時間が長い業界として知られていますが、電通はその中でも社訓の「鬼十則」に代表されるように特に精神論が蔓延している企業でした。

広告業界そのものの業界構造の問題もありますが、過労死を招くほどの精神論が蔓延しているのは、まぎれもないブラック企業でしょう。

 

【2015年】株式会社セブン－イレブン・ジャパン

2015年にブラック企業大賞を受賞したのは、株式会社セブン－イレブン・ジャパンです。

株式会社セブンーイレブン・ジャパンも日本一入社してはいけない会社の1つです。

受賞理由としては、フランチャイズ店の店長が期限切れが近いお弁当を値下げする「見切り販売」の権利を妨害されたとしてセブン－イレブン・ジャパンを訴えたことなどが挙げられています。

これまでの社員に対するパワハラ・長時間労働とは少し種類が違いますが、フランチャイズ店が本社に強く出れないのを利用した一種のパワハラだといえます。

そのしわ寄せが学生のアルバイトにのしかかっていることもあり、「ブラックバイト」なども話題になりましたね。

 

【入社してはいけない】ブラック企業ランキング一覧

 

【ブラックかも？】怪しい企業一覧

 

ブラック企業が多い業界ランキング

利益率が低い業界	競争が激しい業界	規模が縮小していく業界
卸売業界	飲食業界	出版業界
小売業界	証券業界	印刷業
食料品業界	保険業界	ブライダル業

 

ブラック業界1位：飲食業界

ブラック業界ランキング第1位は、飲食業界です。

ブラック業界ランキング1位だけあって3年後離職率は50.4%と群を抜いており、同期で入社した社員の半分が3年後にはいなくなっています。

飲食業界は参入しやすいため競争が激しく、利益率も低い業界です。

例えば、すかいらーくやサイゼリヤは利益率が3%前後、持ち帰りが多いマクドナルドでも8%程度です。

このように、競争が激しく利益率が低い業界は人件費をかけている余裕がないので、ブラック企業が多いブラック業界になりがちです。

 

ブラック業界2位：宿泊業界

ブラック業界ランキング第2位は、宿泊業界です。

宿泊業界もブラック業界ランキング1位の飲食業界と同じように、3年後離職率は50.4%です。

宿泊業界はとにかく労働時間が長いことで知られています。特にサービス残業が多く、ランキング1位の飲食業界よりも時給換算の給料が低いこともあります。

例えば、毎日12時間労働や月80時間以上のサービス残業などとにかく長時間働くことが多いようです。

有休の取得率も低く、長く働こうと思って就職する業界ではないですね。

 

ブラック業界3位：生活関連サービス業界

ブラック業界ランキング第3位は、生活関連サービス業です。

ランキング3位の生活関連サービス業の3年後離職率は50.4%です。

生活関連サービス業には旅行業やブライダル、観光案内などがあります。

特にブライダルなどは華やかなイメージと違って実際には長時間労働やパワハラも少なくなく、離職率も高くなっています。

3年で50%の人が退職することを考えると、長期間働くことを前提に就職するのはお勧めできません。

 

ブラック業界4位：教育業界

ブラック業界ランキング第4位は、教育業界です。

3年後離職率はブラック業界ランキング3位の生活関連サービス業とほぼ同率の46.6%です。

少子高齢化で子どもがどんどん減少しているため、教育業界は衰退産業であると言えます。

さらに教育業界は「人」に依存しきったサービス業のため、とにかく人件費が問題となります。

そのため、業績が低下するなかでとにかく人件費を削ろうとして長時間労働やサービス残業が横行しています。

 

ブラック業界5位：医療・福祉業界

ブラック業界ランキング第5位は、医療・福祉業界です。

3年後離職率は39%と、ブラック業界ランキング第4位の教育業界に比べると7%低いものの、平均より10%も上回っています。

医療・福祉業界は全体的に人の命に係わる仕事が多く、企業の「労働時間」への意識が低い業界でもあります。

特に幼稚園・保育園や介護職などは労働時間の長さに対してとても給料が低く、長く働くのは難しい業界ですね。

 

 
 

【あるある！】ブラック企業の特徴7つ

 

特徴①：2か月以上残業時間が80時間以上である

ブラック企業の特徴1つ目は、「2か月以上残業時間が80時間以上である」です。

就活生の皆さんがイメージするように、極端に残業時間が長い企業はブラック企業です。

では、なぜ2か月以上残業時間が80時間以上だとブラック企業なのかと言うと、厚生労働省が設定している「過労死ライン」が理由です。

厚生労働省は、下記の表のように残業時間によって脳や心臓の病気になったときに仕事と関係があるのかを見ています。

期間	残業時間	評価
1~6か月前	45時間以下	業務と発症の関連性は弱い
1~6か月前	45時間以上	業務と発症の関連性はある
1か月前	100時間以上	業務と発症の関連性は強い
2~6か月前	80時間以上	業務と発症の関連性は強い

厚生労働省 | 労働時間の評価の目安

 

以上のように、残業時間が2か月以上80時間を超えていると、仕事と病気に関係があると見ています。

つまり、80時間以上働いた結果病気を発症したり、仕事が原因の過労死が起こると厚生労働省が認めています。

過労死が起こるラインまで残業をさせる企業は、ブラック企業だと言えるでしょう。

 

特徴②：残業代が支払われないことがある

ブラック企業の特徴2つ目は、「残業代が支払われないことがある」です。

通常、残業をすれば1時間当たり25%増しの残業代が払われますが、ブラック企業では残業代を支払いません。

もちろん会社員が働いているのに賃金を支払わないのは違法です。

ですが、ブラック企業では残業代申請をさせなかったり、会社以外で残業をさせるように仕向けたりして残業自体を無かったことにします。

残業代を支払わない企業は、法律に違反しているブラック企業であると言えるでしょう。

 

特徴③：年間休日が120日以下である

ブラック企業の特徴3つ目は、「年間休日が120日以下である」です。

年間休日が120日であれば土日・祝が休日となり、暦通りに休みがあることになります。

しかし、年間休日が120日あっても残業・休日出勤などによって実際に休める時間は年間休日よりも少なくなります。

その為、年間休日120以下であれば労働時間が長く休みが少ないブラック企業である可能性が高くなると言えるでしょう。

 

特徴④：パワハラ・セクハラが起きる

ブラック企業の特徴4つ目は、「パワハラ・セクハラが起きる」です。

パワハラ・セクハラが起きる企業は、コンプライアンスへの意識が緩く労働者の事を軽視しています。

パワハラ・セクハラは単に個人の問題ではなく、防ぐことができない企業の体制そのものに問題があるため、過去にパワハラ・セクハラの事件が起きているような企業はブラック企業といえます。

「企業名＋パワハラ」「企業名＋セクハラ」などで検索し、事前に調査するようにしましょう。

 

特徴⑤：3年後離職率が30%以上である

ブラック企業の特徴5つ目は、「3年後離職率が30%以上である」です。

3年後離職率とは、新卒で入社してから3年後に何%の人が退社しているかを表した割合です。

厚生労働省の「新規学卒者の離職状況」によると、最新の平均3年後離職率は32%です。業界によって差はありますが、30%以上ならばなにか問題がないのか、調べる必要があるでしょう。

口コミサイトなどで、何が原因で退職した人が多いのか調べるのが無難です。

 

特徴⑥：精神論が多い

ブラック企業の特徴6つ目は、「精神論が多い」です。

精神論が多い会社では、「質より量」「考える前に行動しろ」などの言葉が常日頃出てきます。

他には、無謀な目標やノルマが設定され、目標を達成できなかった人には「根性がない」「逃げた」などと怒られることが多いです。

また、会社を辞めた人に対しても「あいつは根性がない」「どこ行っても同じ」などネガティブな言葉を言われます。

精神論が多い会社にいると体を壊すことが多いので、精神論が多い会社は避けるようにしましょう。

 

特徴⑦：体育会系の人が多い

ブラック企業の特徴7つ目は、「体育会系の人が多い」です。

体育会系の人はこれまでの人生を精神論で過ごしてきた人が多く、きつい仕事も自慢の体力で乗り切ります。

そのため、基本的に企業は指示された内容をひたすら愚直にこなすような人を求めているので、ブラックな企業は体育会系の人を喜んで採用したがります。

「この会社、体育会系の人が多いな」と感じたら避けるようにしましょう。

 

【入社してはいけない！】ブラック企業/怪しい企業の見分け方

 

見分け方①：3年後離職率で見分ける

ブラック企業の見分け方1つ目は、「3年後離職率で見分ける」です。

ブラック企業の定義⑤でもお伝えした通り、3年後離職率が30%以上の企業はブラック企業の可能性があります。

離職の背景には労働環境の悪さが影響しているというアンケート結果もあり、離職率が高ければ高いほどブラック企業である可能性は高まるからです。

もちろん、IT業界などベンチャー企業が多い業界では3年後離職率は高くなりますが、同業他社と比べて3年後離職率が高いなら警戒心を持つべきでしょう。

 

見分け方②：従業員数と採用実績数で見分ける

ブラック企業の見分け方2つ目は、「従業員数と採用実績数で見分ける」です。

新卒の人を採用すれば、その分今いる社員が新卒の教育をする必要がありますが、新卒の人が多すぎれば教育ができなくなるからです。

例えば、従業員が100人しかいない企業で新卒を50人雇えば、今いる社員の半分が新人教育をする必要があり、とても教育できないでしょう。

新卒の採用実績数が今いる従業員数の10%以上だと、新卒を「捨て駒」のように扱っていないか注意する必要があるでしょう。

 

見分け方③：平均勤続年数で見分ける

ブラック企業の見分け方3つ目は、「平均勤続年数で見分ける」です。

平均勤続年数とは、その会社にいる従業員が平均で何年働いているのかを表すものです。

平均の勤続年数は12.1年であり、それより平均勤続年数が短かければ短いほどブラック企業である可能性が高くなります。

平均勤続年数が短ければ、入社した人がすぐに辞めていく企業である可能性が高いからです。

業界によっては大きな差がありますが、平均勤続年数が8年以下だと注意して見るべきでしょう。

 

見分け方④：労働制度で見分ける

ブラック企業の見分け方4つ目は、「労働制度で見分ける」です。

ブラック企業は特殊な労働制度を本来とはちがう目的につかうことで社員に長時間労働・サービス残業をさせている場合があります。

給与制度は例えば、「裁量労働制」や「名ばかり管理職」、「みなし残業制度」「変形労働時間制」などのことです。

そのため、求人にこういった制度が書かれている場合は企業の口コミを検索するなど調査した方が無難です。

 

見分け方⑤：言葉で見分ける

ブラック企業の見分け方5つ目は、「言葉で見分ける」です。

ブラック企業は募集ページや募集要項で「やる気」「情熱」「圧倒的成長」「やりがい」などのフレーズがよく登場します。

もちろん「成長」や「やりがい」は重要ですが、あまりにもアピールが強いならば、待遇の悪さを「やりがい」などの言葉でごまかそうとしているかもしれません。

もし会社の理念に共感してこの企業で成長したいと思ったとしても、いったん冷静になって口コミを検索してみましょう。

 

 

ブラック企業に就職しない為の回避術

 

回避術①：相手の話を疑う姿勢を持つ

ブラック企業への就職就職しない為の回避術1つ目は、「相手の話を疑う姿勢を持つ」です。

ブラック企業への就職を回避できない人の特徴として、やりがいや成長などの相手の話を全て鵜呑みにしてしまっている傾向があります。

例えば「入社3年目で新規事業部長を任せられる！」「圧倒的成長を体感できる！」など、聞こえの良いフレーズばかり聞こえてくることがあります。

もちろん、「成長できる仕事」や「やりがいのある仕事」なのはいいことですが、前提である労働環境についてはよく注意して、疑って話を聞きましょう。

 

回避術②；自分で情報を調べる姿勢を持つ

ブラック企業への就職就職しない為の回避術2つ目は、「自分で情報を調べる姿勢を持つ」です。

先ほどの「相手の話を疑う姿勢を持つ」とつながっていますが、相手の話を真に受けずに自分で情報を調べる姿勢を持ちましょう。

企業の情報は、Web上の口コミサイトなどで簡単に調べることができます。また、規模の大きい企業ならばOB・OG訪問もできるので、自分から動けば情報を集める機会はたくさん存在しています。

積極的に調べればわかることを調べずに後悔しないように、常に自分で情報を調べる姿勢を持ちましょう。

 

回避術③：面接で相手の企業を面接する姿勢を持つ

ブラック企業への就職就職しない為の回避術3つ目は、「面接で相手の企業を面接する姿勢を持つ」です。

就活生の皆さんは、企業の面接ではとても緊張して相手にどう見られるかで精いっぱいだと思います。

しかし、面接会場に到着するまでの過程や、面接官の雰囲気から相手の企業がどのような企業かを見分けられます。

例えば、実際に働いている社員の様子や社内の雰囲気、面接官の受け答えなどから企業がアピールしている姿と実際の姿に差がないかをチェックできます。

面接を受けるときは、こちらも企業を面接しているんだと言う姿勢で挑むことが大事です。

 

企業研究に役立つスカウトサイトを活用してみよう

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企業からオファーが届くスカウトサイトとして、他にも「キミスカ」「dodaキャンパス」があります。

同時活用して自分が活躍できる企業を見つけてみましょう。

 

また、企業選びが上手にできるスカウトサイトの記事をまとめたので、読んでみてくださいね。

まとめ：ブラック企業を回避する為に業界・企業研究をしよう

本記事、「【避けよう】ブラック企業/怪しい企業ランキング一覧 | ブラック企業大賞リスト,日本一入社してはいけない会社も」いかがだったでしょうか。

この記事では、ブラック企業の定義やブラック企業が多いブラック業界ランキングなどについて解説しました。

合わせて、ブラック企業の見分け方や、ブラック企業に就職しない為の回避術も紹介しました。

この記事で学んだことをまとめます。